Topics
お客さまから頂戴する3つの「?」にお答えする資料です
- 1.そもそもレンタルってどんなしくみ?
- 2.どうして2024年問題の対策にJPRが有効なの?
- 3.導入までのプロセスは?
「トラックの手配が難しくなる」(荷主企業)
「ドライバーの確保が厳しい」(物流事業者)
高まる危機感の中で求められる具体的な解決策。お客さまから実際に頂戴するご質問をもとに基本的な情報から、実践的な導入プロセスまでをコンパクトに要約しています。
New!「もっと詳しく」を資料に追加しました
2024年問題の理解に パレット輸送の検討に 役立つ具体的な情報を追加
の公開以来ご好評をいただいている資料に、レンタルサービスの詳細や導入検討時のポイントなど、「もっと詳しく」のページを資料に追加しました。
情報収集はもちろん、日々の業務に役立つ具体的な情報を求めるお客さまの声にもお応えしたバージョンアップ版資料になっています。
JPRサービスの特長
JPRのレンタルパレットが2024年問題の対策に有効な理由。そして具体的な導入について。
資料の一部や補足情報をご紹介します。
求められているのはパレット“輸送”です
トラックドライバーの拘束時間を短くしたり、過重な手荷役作業を軽減したりしていくためには、パレットを使った“輸送”が必要です。
日本には約5億枚ものパレットが流通しているとも言われていますが、拠点間や企業間の“輸送”に使われているパレットは残念ながらごく一部にすぎません。
パレット輸送を行うには、パレットだけでなく運用のしくみが欠かせません。そのしくみをパレットとともに提供するのがJPRのレンタルパレットサービスです。
輸送に必要なしくみをパッケージで提供しています
企業間で効率的なパレット輸送を行うために必要なしくみ。その一つがITです。
A社からB社へ、B社からC社へ、次々に移動していくパレットの動きを管理することで効率的なパレット輸送が実現します。
JPRでは、ITをはじめパレットのメンテナンスや保管、貸出、回収を行うデポネットワークなど、パレット輸送に必要な機能をパッケージにして提供しています。
共同回収ネットワークがJPRの最大の特⻑です
多くの企業が多数の得意先、仕入れ先と物流でつながっています。もしも、それぞれの企業が個々のパレットを個々のルールで管理したとしたら、物流は混乱しパレット輸送はうまくいきません。
この問題がパレット輸送実現の最大のハードルなのです。JPRは加工食品・日用品業界を中心に主要卸売業、小売業などの物流センターをネットワークし、納品に使われた空パレットの共同回収を行っています。
企業をつなぐ事業の特性を活かしたソリューション
「政策パッケージ」など2024年問題関連の動向をnoteで提供しています
2024年問題に関して政府から「政策パッケージ」が発表されるなどの動きがありますが、それらを包括してコンパクトにまとめた情報は意外に少ないようです。
JPRでは、メディアプラットフォーム「note」を活用して政策動向などの情報をまとめていますので是非ご活用ください。
お急ぎの方から、慎重な検討をご希望の方まで。お気軽にお問い合わせください
JPRでは、レンタルパレットの導入をお急ぎのお客さまへの迅速な対応はもちろん、コスト比較や、輸送テストなど慎重なステップをご希望のお客さまにも、パレット輸送の実現に必要な情報提供や現場での対応を行っています。
まずは、お気軽にお問い合わせください。